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大規模再開発に伴う期待度の高さが伺える、大井町の近未来像

品川区のほぼ中心に位置する大井町。
これまでは、品川や自由が丘、二子玉川、武蔵小杉などの近隣エリアの発展を見守る形で従来の工場地帯・古くからある住宅街としての顔を保ってきましたが、品川区とJR東日本による再開発「広町地区開発計画」が発表され、総延べ面積約259,000㎡の広大な土地に宿泊・住宅機能を有する高層ビルの建設の他、オフィスや商業機能も兼ね備えた駅直結型の高層ビルの建設が2025年開業が予定されることとなりました。
現在、この大規模な再開発事業に伴い発展を見据えた注目度の高い土地として、大井町だけでなく隣接する大森についても資産価値を見出す会社や投資家が非常に増えております。

コロナ禍における不動産売買市場

2020年から本格的に始まったとされる、我が国の「コロナ禍」においても不動産の売買市場は比較的好調であるとされていました。
中でも、関東圏を中心とした郊外の不動産売買は好調そのもので、新型コロナウィルス感染症拡大予防のために各企業が取り入れた「テレワーク」や政府が協力を呼び掛けた「ステイホーム」などが要因で、その販売件数は減少どころか増加の傾向も多くの郊外都市で見受けられました。
コロナ禍で販売数が落ち込むと予想されていた都心部の不動産に関しても、その実そこまで苦戦しているという数字は報告されていません。
その理由として「不動産投資」が挙げられます。
これまでとは全く違う社会情勢に不安を覚える人が多く、不動産投資市場の動向を監視することで新たに市場としての魅力を見出したというケースが多くみられます。
そのため、これまでは無関係だった層などにも不動産投資が広く認知されることとなりました。

アフターコロナ:これからの不動産投資について

日本における新型コロナウィルス感染症の拡大は、必ずしも全てがマイナスの事象を招いたとは言い難いものですが、少なからず私たちのこれまでの一般的な生活を一変させたと言っても過言ではないでしょう。
日本での感染が確認されてから、既に2年以上が経過した現在でもとどまることを知らない流行の拡大は「アフターコロナ」を考える上でも非常に重要なポイントであると言えます。

その存在が疑問視される「アフターコロナ」としても、コロナと共に新しい生活を考える「withコロナ」だとしても、従来の生活ではなく新しいライフスタイルの在り方を考えなくてはいけないタイミングに立たされていると考えております。

当社としても、これから先を長く見据えたビジネスモデルとしての不動産投資や不動産の活用について、積極的に最新の状況や最先端の情報を取り入れることで企業としての責任を果たす所存です。
また、社会情勢などの影響から、今後の住宅建材の高騰やエネルギー価格に関連した住宅ローンの金利上昇などが予想されております。

当社では、老舗不動産会社として70年もの間、街の歴史を見守りながら成長してきた知識と経験を生かし、お客様に安心してご利用頂けますようスタッフ一同努めております。
今後も弛まぬ努力を重ね、地元大井町を知り尽くしたプロフェッショナルとして邁進して参ります。